教育学

Pedagogy

03课程构成 COURSE PERIOD

58H基础课程

20H过去问解析

15H 研究计划书修改

3H模拟测试

02课程具体安排大纲 CORE STRUCTURE
03学校教育学出院条件 RESEARCH PAPERRE
学校名 研究科 日本語 英語 提出書類
東京大学 社会学 績が必要 校内試験 日本語学力証明書
大阪大学 人間科学 校内試験またTOEFL-ibt or IELTS
大阪大学 人間科学 校内試験またTOEFL-ibt or IELTS
京都大学 教育学 研究経過報告書 エビデンス資料(論文、報告書、発表資料等。外国語能力を示す書類を含めてもよい。コピーでもよい。)卒業論文および要約。願手続きの前に、京都大学アドミッション支援オフィス(AAO)で手続きを行うこと。研究生として指導を受けることが望ましい
京都大学 教育学 研究経過報告書 エビデンス資料(論文、報告書、発表資料等。外国語能力を示す書類を含めてもよい。コピーでもよい。)卒業論文および要約。願手続きの前に、京都大学アドミッション支援オフィス(AAO)で手続きを行うこと。研究生として指導を受けることが望ましい
名古屋大学 教育学 筆記試験 なし CDGDCの認定証卒業論文の題目とその概要
一橋大学 教育学 なし 校内試験
早稲田大学 教育学 N1 英語教育のみTOEFL 80PBT550IELTS 6.5
青山学院大学 教育学 校内試験

提出書類共通
入学願書
研究計画書、成績証明書、卒業(見込)証明書

详细各大学出愿要求完整版请至唯新学院校区浏览

04过去问考点分布 PREVIOUS TEST
早稲田2017 早稲田2016 早稲田2015 名古屋2017 名古屋2016 名古屋2015 一橋2016 一橋2015 一橋2014
教育原理 人間形成学 ジョン・デューイによる民主主義
児童中心主義の教育理念
教育哲学 知識・技能の中立性
進歩主義と本質主義
教育評価 評価の本質
教育目標と評価の関係
評価のタイプ
教育制度 小中一貫教育の制度化の意義と課題
戦前と前後の中等教育制度
義務教育の無償の範囲
日本教育制度
教育史 東洋教育史 寺子屋
学制
教育二関スル勅語
晏陽初
梁漱溟
応試教育
西洋教育史 新教育運動
ルソーの思想
エレン・ケイ
児童の世紀
教育内容・方法論 カリキュラム 固定教科書
コア・カリキュラム
知識の中立性
経験主義と系統主義の学力
教育方法 初等中等教育における協同的な学び
教科書の機能・役割
問題解決学習

完整版请至唯新学院校区浏览

05过去问真题解析范例 PREVIOUS TEST

2016年早稲田
戦後に成立した日本の教員養成制度の特徴および意義について、戦前の師範教育制度と
の対比を含めて論述しなさい。

我が国の教員養成は、戦前、師範学校や高等師範学校等の教員養成を目的とする専門の学校で行うことを基本としていたが、戦後、幅広い視野と高度の専門的知識・技能を兼ね備えた多様な人材を広く教育界に求めることを目的として、教員養成の教育は大学で行うこととした(「大学における教員養成」の原則)。また、国・公・私立のいずれの大学でも、教員免許状取得に必要な所要の単位に係る科目を開設し、学生に履修させることにより、制度上等しく教員養成に携わることができることとした(「開放制の教員養成」の原則)。

これらの原則は、質の高い教員の養成や、戦後の我が国の学校教育の普及・充実、社会の発展等に大きな貢献をしてきたが、戦後、半世紀以上を経た現在、大学の教員養成のための課程(以下「教職課程」という。)については、例えば、特に以下のような課題が指摘されている。

1)平成11年の教養審第三次答申において、各大学が養成しようとする教員像を明確に持つことが必要であるとされながら、現状では、教員養成に対する明確な理念(養成する教員像)の追求・確立がなされていない大学があるなど、教職課程の履修を通じて、学生に身に付けさせるべき最小限必要な資質能力についての理解が必ずしも十分ではないこと

2)教職課程が専門職業人たる教員の養成を目的とするものであるという認識が、必ずしも大学の教員の間に共有されていないため、実際の科目の設定に当たり、免許法に定める「教科に関する科目」や「教職に関する科目」の趣旨が十分理解されておらず、講義概要の作成が十分でなかったり、科目間の内容の整合性・連続性が図られていないなど、教職課程の組織編成やカリキュラム編成が、必ずしも十分整備されていないこと

3)大学の教員の研究領域の専門性に偏した授業が多く、学校現場が抱える課題に必ずしも十分対応していないこと。また、指導方法が講義中心で、演習や実験、実習等が十分ではないほか、教職経験者が授業に当たっている例も少ないなど、実践的指導力の育成が必ずしも十分でないこと。特に修士課程に、これらの課題が見られること

また、教員免許制度についても、これまで免許状の種類の見直しや「教職に関する科目」の充実など、逐次、改善・充実が図られてきたところである。しかしながら、平成16年10月の文部科学大臣からの諮問の際の説明でも指摘されたように、教員免許状が教員として最小限必要な資質能力を保証するものとして評価されていないことや、専修免許状の取得が学校現場で必ずしも十分評価されていないこと等、様々な制度的課題が生じてきている。

特に近年、学校教育をめぐっては、二.3において述べるように、これまでの専門的知識・技能だけでは対応できない本質的な変化が恒常的に生じており、教員免許状が保証する資質能力と、現在の学校教育や社会が教員に求める資質能力との間に、乖離が生じてきている。

出典 文部省による「大学による教員養成」「開放制の教員養成」に関する答申の記述